自治体が収集しない品目の見分け方

粗大ごみの申込ページを開いて、品目のリストに探しているものが見つからない。そのとき手元にあるのは、自治体が収集しないと決めている品目かもしれません。渋谷区の品目一覧は30品目、大阪市は37品目を収集対象外として並べています。

4自治体が収集しないと書いている品目

品目数は、各自治体の公式一覧に載っている行を2026-08-01時点で当サイトが数えたものです。自治体が公表している数字ではありません。

横浜市は「収集しません」ではなく「販売店へ相談」という区分名を使います。名古屋市は「その他」に入れたうえで、備考に「市では収集していません」と書きます。言葉が違うだけで、家庭ごみでは出せないという結論は同じです。

4つの型に分かれる

4自治体の一覧を横に並べると、収集しない理由が4つの型に整理できます。

1. 燃やすと危険なもの

灯油・ガソリン・シンナー・ベンジン・塗料・エンジンオイル・廃油。渋谷区と大阪市がそろって収集対象外にしています。横浜市も「ペンキ」「廃油」「化学薬品」「苛性ソーダ」「現像液」を販売店へ相談としています。灯油は購入した店やガソリンスタンドへの相談が案内先です。

2. 爆発・発火につながるもの

消火器・プロパンガスボンベ・LPガスボンベ・高圧ガスボンベ・自動車やバイクのバッテリー。横浜市はバッテリーについて「収集車の火災の原因となるため、集積場所に出さないでください」と注記しています。大阪市は炭酸水メーカー用のガスシリンダーも「販売元や製造メーカーへ返却」としています。

充電池まわりは自治体で判断が分かれます。渋谷区は「電池（充電式・ボタン電池）」「ポータブル電源」を収集しないとする一方、モバイルバッテリーは拠点回収で受け付けます。線引きはリチウム電池にまとめました。

3. 別の回収制度があるもの

テレビ・冷蔵庫・洗濯機・エアコンは家電リサイクル法、パソコンは資源有効利用促進法の回収に乗ります。自治体が収集しないのは、制度が別にあるためです。詳しくは家電リサイクル法の4品目を参照してください。大阪市はワインセラー・電気式ワイン庫も同じ枠に入れています。

小さな家電は逆に、自治体の回収ボックスに乗ります。判断は小型家電にまとめました。

4. 処理施設で壊せない・重すぎるもの

ピアノ・耐火金庫・タイヤ・園芸用の土・砂・ブロック・ドラム缶・自動車・オートバイ。粗大ごみの破砕機に入れられない品目がここに集まります。

耐火金庫は業界団体が引き取り窓口を持っています。大阪市は大阪セーフ・ファニチュア協同組合（電話06-6228-6767）、名古屋市は中部セーフ・ファニチュア協同組合（窓口はヤマニ商会・電話052-251-4851）を案内しています。

引き取り先の探し方

1. 住んでいる自治体の品目別一覧で、品目名を引きます。区分の欄に「収集しません」「販売店へ相談」「その他」と書かれていれば収集対象外です。
2. 同じ行の備考に案内先が書かれています。販売店・メーカー・専門業者・業界団体のいずれかです。
3. 業界団体名が書かれていれば、そこが最短の窓口になります。耐火金庫のセーフ・ファニチュア協同組合、消火器の消火器リサイクル推進センターが例です。
4. 購入した店が分からない場合は、同じ品目を扱う販売店に相談できるかを確認します。
5. 名古屋市の耐火金庫のように、自己搬入なら受け付ける例外を持つ自治体もあります。一覧の備考を最後まで読んでください。

集積所に出さない

収集対象外の品目を集積所に置いても、収集されずに残ります。横浜市がバッテリーについて火災の危険を明記しているように、危険物では収集車と処理施設の事故につながります。引き取り先が決まるまで手元で保管するのが、4自治体の案内に沿った動き方です。

収集しない品目のリストは年度で改定されます。最終確認は、お住まいの自治体の公式ページで行ってください。